日本電子山形。 日本電子山形株式会社

日本電子山形株式会社

日本電子山形

1940年代 1946 昭和21年 千葉県茂原市で電子顕微鏡の試作研究をはじめる 1948 昭和23年 皇太子殿下 現天皇陛下 ご来駕の栄を賜る 天皇陛下 昭和天皇 、朝日新聞社講堂において当社電子顕微鏡をご高覧 1949 昭和24年 株式会社日本電子光学研究所設立 東京都三鷹市 電子顕微鏡 JEM-1完成 1950年代 1955 昭和30年 フランス原子力委員会よりJEM-5G 電子顕微鏡を受注 海外からの初受注 1956 昭和31年 国産初の核磁気共鳴装置 NMR JNM-1完成 1960年代 1961 昭和36年 昭島製作所1号館第1次工事完成 社名を日本電子株式会社に変更 1962 昭和37年 東京証券取引所第二部に株式上場 X 線マイクロアナライザ JXA-3完成 初の海外現地法人JEOLCO U. A INC. 設立 平成5年4月、JEOL USA,INC. に社名変更 1963 昭和38年 二重収束質量分析装置 JMS-01完成 汎用自動記録液体クロマトグラフ JLC-01完成 1964 昭和39年 フランスに現地法人JEOLCO FRANCE S. 設立 平成17年4月、JEOL EUROPE SASに社名変更 開発館完成 1966 昭和41年 走査電子顕微鏡 JSM-1完成 1000kV超高圧電子顕微鏡 JEM-1000完成 東京証券取引所第一部に上場 1967 昭和42年 電子ビーム露光装置 JEBX-2A完成 1968 昭和43年 イギリスに現地法人JEOLCO U. LTD. 設立 昭和46年4月、JEOL U. LTD. に社名変更 オーストラリアに現地法人JEOLCO AUSTRALASIA PTY. LTD. 設立 昭和46年4月、JEOL AUSTRALASIA PTY. LTD. に社名変更 世界初の全自動アミノ酸分析装置JLC-5AH完成 昭島1号館 1970年代 1970 昭和45年 スーパースコープ JEM-50A、1000台出荷達成 1972 昭和47年 生化学自動分析装置 JCA-1KM「クリナライザ」完成 1973 昭和48年 オランダに現地法人JEOL EUROPE B. 設立 スウェーデンに現地法人JEOL SKANDINAVISKA A. 設立 1974 昭和49年 オージェマイクロプローブ JAMP-3完成 フーリエ変換赤外分光光度計 JIR-03F完成 光電子分光装置 JESCA-2完成 1976 昭和51年 電子顕微鏡で世界初の原子配列写真の撮影に成功 JCA-1KM 1980年代 1982 昭和57年 電子ビーム測長機 JEPAS-1000完成 1983 昭和58年 集束イオンビーム装置 JIBL-100完成 1984 昭和59年 イタリアに現地法人JEOL ITALIA S. 設立 1989 平成元年 超高真空走査形トンネル顕微鏡 JSTM-4000XV完成 1990年代 1990 平成2年 ウエハプロセス評価装置 JWS-7500完成 1991 平成3年 JEOL DE MEXICO S. DE C. 設立 1993 平成5年 高密度反応性イオンプレーティング装置 JEIP-900F完成 JEOL CANADA,INC. 設立 1994 平成6年 JEOL KOREA LTD. 設立 1995 平成7年 JEOL ASIA PTE. LTD. 設立 平成15年7月、JEOL TAIWAN SEMICONDUCTORS LTD. に社名変更 JEOL創立50周年 JEOL経営ビジョン「JEOL SPIRIT-1」を発表 2000年代 2000 平成12年 日本電子グループ中期経営計画「Bright Plan1000」を策定 2002 平成14年 山形クリエイティブ 株 を設立 平成28年4月、日本電子山形 株 に社名変更 2004 平成16年 グループ中期経営計画「Focus Plan 2006」を策定 東北での生産拠点「山形クリエイティブ 株 天童工場」完成 2005 平成17年 質量分析計のイオン源DART完成 東京大学と産学連携室設立で合意 2006 平成18年 JEOL Shanghai Semiconductors Ltd. 設立 株 JEOL RESONANCE設立 JEOL INDIA PVT. LTD.

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日本航空電子工業(株)【6807】:株式/株価

日本電子山形

略称 JAE 航空電子 本社所在地 〒150-0043 1丁目12番1号 渋谷ソラスタ11階 設立 事業内容 事業 インターフェース・ソリューション事業 航機事業 代表者 会長(代表取締役) 秋山 保孝 社長(代表取締役) 小野原 勉 資本金 106億90百万円 売上高 連結:2,095億10百万円 (2017年3月期) 総資産 連結:1,831億96百万円 (2017年3月31日現在) 従業員数 連結:5,419人 単独:1,593人 (2016年3月31日現在) 決算期 主要株主 30. 日本航空電子工業株式会社(にほんこうくうでんしこうぎょう、 Japan Aviation Electronics Industry, Limited)は、グループの部品メーカー。 とにそれぞれ本社と工場を置き、等の電子機器製品の製造販売を行う他、子会社25社 うち海外子会社15社 、関連会社2社と「航空電子グループ」と称する企業集団を構成している。 概要 [ ] 「日本航空電子」の英語表記「Japan Aviation Electronics」から、「JAE」と略される。 また、主力商品であるコネクタにおいて、当社製コネクタを表す際に、「JAEコネクタ」と称するものもある。 社名の由来は『戦後間もない1953年、来るべき日本のアビエーションエレクトロニクス産業の発展を夢見て「日本航空電子工業株式会社」という社名にてスタートしました(当社ホームページより)。 』なお、社名が「(JAL)」と似ている為、JALグループと混同される事があるが、資本提携関係は全く無い。 航空電子グループ [ ] 航空電子グループは、、インターフェース・ソリューション機器(多機能化した各種や等の入力製品の事を当社の呼称としてこのように称している)、航空・宇宙用の電子機器及び電子部品の製造・販売並びにこれらに関連する機器及び部品等の仕入販売を行っている。 航空電子グループでは、「子会社」という呼称を使用せず、当社の「子供」ではなく「分身」であるとの考えから、「分身会社」と言う呼称を使用しているが、グループを構成する分身会社の関係は完全な横並びではなく、設立の経緯等の理由から(非公式ではあるが)ピラミッド型の階層が存在している。 余談ではあるが、最下層に位置すると思われる会社の従業員は、航空電子グループの労働組合への加入ができていない(加入出来ないのか、同社従業員の判断で加入しないのかは不明だが、少なくとも航空電子グループの労働組合から勧誘するという事は無い)。 ほぼ全ての分身会社の取締役は、ほとんどが当社からの出向者で構成されている。 かつては、分身会社の「生え抜き」の者がその会社の取締役(いわゆる「上がり」のポジション)となる事もあったようだが、当社の意向を迅速に反映させる為にそのような者を取締役にする事は無くなった。 「社長」という肩書きについて [ ] 経営トップである「社長」を表す際に世間一般で使用されていると思われる「代表取締役社長」、あるいは「取締役社長」等の肩書きは使用しておらず、単に「社長」としている。 但し、他の役職(例えば「専務」)については、「専務取締役」と「取締役」である事を示すものとなっている。 沿革 [ ]• - 東京都中央区に日本航空エレクトロニクス株式会社を設立。 - 商号を日本航空電子工業株式会社と変更、本店を東京都港区に移転し、営業活動を開始。 - 神奈川県川崎市に工場を設置し、航空機用電子機器の修理、オーバーホールを開始。 - の製造開始。 - 昭島工場(現昭島事業所)完成、川崎市(玉川工場内)より移転。 - 本店を東京都渋谷区に移転。 - 航空機用自動操縦装置、機器、燃料計、量計等の製造開始。 - 装置の製造開始。 - 市場第二部へ上場。 - 株式会社富士工業の株式を100%取得。 - ゼット・マーケティング・カンパニー 現・JAE Electronics,Inc. を設立 現・連結子会社。 - 弘前航空電子株式会社を設立 現・連結子会社 を設立。 - 市場第一部へ上場。 - JAE Taiwan,Ltd. を設立 現・連結子会社。 - 信州航空電子株式会社を設立 現・連結子会社。 - 八紘電業株式会社 現・JAE八紘株式会社 の株式を60%取得。 - 株式会社富士工業を山形航空電子株式会社 現・連結子会社 に商号変更するとともに、富士航空電子株式会社 現・連結子会社 を分離し、設立。 - JAE Oregon,Inc. を設立 現・連結子会社。 - ミサイル部品をイランに不正輸出したとして、元社長ら幹部四人が外国為替管理法違反などの容疑で逮捕()。 - ニッコー・ロジスティクス株式会社(当社出資60%)を設立。 - JAE Hong Kong,Ltd. を設立 現・連結子会社。 - JAE Korea,Inc. を設立 現・連結子会社。 - JAE Philippines,Inc. を設立 現・連結子会社。 - JAE Wuxi Co. ,Ltd. を設立 現・連結子会社。 - JAE Wujiang Co. , Ltd. を設立 現・連結子会社。 - JAE Shanghai Co. , Ltd. を設立 現・連結子会社。 - 八紘電業株式会社 現・株式会社 の株式を100%取得 現・連結子会社。 - ニッコー・ロジスティクス株式会社の株式を100%取得 現・連結子会社。 - 防衛省による企業の会計制度の信頼性等を確認するための調査(制度調査)において、工数付け替えによる不正行為を行っていたことが発覚。 - 筆頭株主であったがにより株式の50. 77%(議決権所有割合ベース)を取得し、親会社となる。 拠点一覧 [ ].

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89年のスタート以来初の中止 日本一の芋煮会|山形新聞

日本電子山形

1940年代 1946 昭和21年 千葉県茂原市で電子顕微鏡の試作研究をはじめる 1948 昭和23年 皇太子殿下 現天皇陛下 ご来駕の栄を賜る 天皇陛下 昭和天皇 、朝日新聞社講堂において当社電子顕微鏡をご高覧 1949 昭和24年 株式会社日本電子光学研究所設立 東京都三鷹市 電子顕微鏡 JEM-1完成 1950年代 1955 昭和30年 フランス原子力委員会よりJEM-5G 電子顕微鏡を受注 海外からの初受注 1956 昭和31年 国産初の核磁気共鳴装置 NMR JNM-1完成 1960年代 1961 昭和36年 昭島製作所1号館第1次工事完成 社名を日本電子株式会社に変更 1962 昭和37年 東京証券取引所第二部に株式上場 X 線マイクロアナライザ JXA-3完成 初の海外現地法人JEOLCO U. A INC. 設立 平成5年4月、JEOL USA,INC. に社名変更 1963 昭和38年 二重収束質量分析装置 JMS-01完成 汎用自動記録液体クロマトグラフ JLC-01完成 1964 昭和39年 フランスに現地法人JEOLCO FRANCE S. 設立 平成17年4月、JEOL EUROPE SASに社名変更 開発館完成 1966 昭和41年 走査電子顕微鏡 JSM-1完成 1000kV超高圧電子顕微鏡 JEM-1000完成 東京証券取引所第一部に上場 1967 昭和42年 電子ビーム露光装置 JEBX-2A完成 1968 昭和43年 イギリスに現地法人JEOLCO U. LTD. 設立 昭和46年4月、JEOL U. LTD. に社名変更 オーストラリアに現地法人JEOLCO AUSTRALASIA PTY. LTD. 設立 昭和46年4月、JEOL AUSTRALASIA PTY. LTD. に社名変更 世界初の全自動アミノ酸分析装置JLC-5AH完成 昭島1号館 1970年代 1970 昭和45年 スーパースコープ JEM-50A、1000台出荷達成 1972 昭和47年 生化学自動分析装置 JCA-1KM「クリナライザ」完成 1973 昭和48年 オランダに現地法人JEOL EUROPE B. 設立 スウェーデンに現地法人JEOL SKANDINAVISKA A. 設立 1974 昭和49年 オージェマイクロプローブ JAMP-3完成 フーリエ変換赤外分光光度計 JIR-03F完成 光電子分光装置 JESCA-2完成 1976 昭和51年 電子顕微鏡で世界初の原子配列写真の撮影に成功 JCA-1KM 1980年代 1982 昭和57年 電子ビーム測長機 JEPAS-1000完成 1983 昭和58年 集束イオンビーム装置 JIBL-100完成 1984 昭和59年 イタリアに現地法人JEOL ITALIA S. 設立 1989 平成元年 超高真空走査形トンネル顕微鏡 JSTM-4000XV完成 1990年代 1990 平成2年 ウエハプロセス評価装置 JWS-7500完成 1991 平成3年 JEOL DE MEXICO S. DE C. 設立 1993 平成5年 高密度反応性イオンプレーティング装置 JEIP-900F完成 JEOL CANADA,INC. 設立 1994 平成6年 JEOL KOREA LTD. 設立 1995 平成7年 JEOL ASIA PTE. LTD. 設立 平成15年7月、JEOL TAIWAN SEMICONDUCTORS LTD. に社名変更 JEOL創立50周年 JEOL経営ビジョン「JEOL SPIRIT-1」を発表 2000年代 2000 平成12年 日本電子グループ中期経営計画「Bright Plan1000」を策定 2002 平成14年 山形クリエイティブ 株 を設立 平成28年4月、日本電子山形 株 に社名変更 2004 平成16年 グループ中期経営計画「Focus Plan 2006」を策定 東北での生産拠点「山形クリエイティブ 株 天童工場」完成 2005 平成17年 質量分析計のイオン源DART完成 東京大学と産学連携室設立で合意 2006 平成18年 JEOL Shanghai Semiconductors Ltd. 設立 株 JEOL RESONANCE設立 JEOL INDIA PVT. LTD.

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