山中 伸弥 コロナ ウイルス ホームページ。 ノーベル賞の山中教授、新型コロナウイルスのサイトを開設 │ 吹き出し型2chまとめ【LINE2ch】

タモリ×山中教授が再タッグ、新型コロナウイルスの謎に迫る

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元大阪府知事の橋下徹氏は、先月配信した論考「」の中で、新型コロナウイルスによる「日本人の死亡者数」に関して 京都大学iPS細胞研究所所長の 山中伸弥氏に問い合わせたことを明かしている。 そして、山中氏の返答を聞き「脳天に衝撃が走った」という。 その時のやり取りがきっかけとなり、2人の対談が実現した。 山中氏は指摘する。 ノーベル賞学者と元大阪府知事がコロナに勝利するための方程式を解く。 実は、まだこんなコロナ騒動になる前に何度か大阪城近くの居酒屋でお酒を飲む機会があって、いつも酔っぱらった僕のダラダラした話を聞いていただいておりまして……(苦笑)。 山中 橋下さんが大阪の知事になって、大阪はあきらかに変わったんですね。 僕は大阪生まれの大阪育ちだから、それがとても印象的でうれしかったんです。 僕は、何かを「変える」のが大好きな人間ですから、橋下さんの姿勢に共感するところがあるんですよ。 橋下 そんなお付き合いもあったので先月号では、僕が山中さんに甘える形で気軽にメールでコロナに関する質問をお送りしたんですよね。 そうしたらガツンと衝撃を受ける回答をいただきました()。 橋下氏 山中 私のほうも、どうしてiPS細胞の山中が新型コロナウイルスの話をするのかと疑問を持つ読者がおられるかもしれないので最初にお断わりしておきます。 もちろん、私は感染症や公衆衛生の専門家ではないですが、日本の感染拡大を目の当たりにして、科学者の一人として何かやらなくてはという気持ちになって、3月13日からホームページを開設して情報発信を始めました(「」)。 皆さんに正しい情報、役に立ちそうな情報をお届けしたいと思って、世界中から根拠が明確な情報を探して、僕なりに消化して紹介しています。 山中氏 橋下 山中さんが科学者の視点に立たれるのに対して、今日、僕はあえて政治家の視点に立って山中さんと議論したいと思っています。 両者の考え方の違いを明らかにし、この厄介なウイルスに立ち向かうための処方箋のようなものが提示できたらと思っています。 で、僕は、日々更新される感染者数に振り回されている国や社会の状況に疑問を投げかけました。 感染者数を抑え込むことを重視するあまり、社会活動に抑制がかなり強くかかり、経済もダメージを受けつつある。 でもそれで社会が死んでしまっては元も子もないではないかと。 それで僕は「死ななきゃいいではないか」と発想を転換し、人工呼吸器などの医療体制の整備に注力すれば、社会活動を徐々に通常運転に戻すことが可能だという考えを展開しました。 まず指標とすべきは、日本における季節性インフルエンザによる年間の死亡者数は約3000人だと。 山中 再度強調しておきたいのは、新型コロナウイルスは、季節性インフルエンザとは段違いの恐ろしさがあるということです。 僕がそのことに気づいたのは2月末くらいでした。 しかもその症状はとても怖いもので、肺炎を起こして重症化してしまうと、肺から酸素を取り込むことができなくなり、息ができなくなる。 ほとんど水中で溺れるような状態になって窒息に近い状態になります。 それで人工呼吸器で呼吸を助けるんですけど、それでも間に合わず死に至ることが多いのです。 橋下さんに、死亡者数だけ見てはだめだと答えたのは、亡くなり方が違うからです。 元気だった方が、2、3週間で急に亡くなるんです。 新型コロナウイルス 橋下 よくわかりました。 その重症化へのスイッチが何なのかがわかれば、状況は大きく変わってくるのでしょうね。 逆に言うと、何が死に直結するかわからないから怖いわけです。 日本は医療水準が高いから、救命できることも多いと思います。 でも患者さんが急激に増えると、救える命が救えなくなります。 だから感染者数を急激に増やしてはいけないんです。 僕自身は57歳ですが、季節性インフルエンザになっても死ぬリスクはまず無いと思っています。 でも新型コロナだと、もしかしたら死んでしまうかもしれない。 最後の対面も果たせず、家族は火葬された後の遺骨を受け取ることしかできません。 こんなに恐い病気はまずありません。 橋下 科学や医療に携わっている方々は、実際の患者さんの姿をご存知ですから、そこから物事を考えるんですね。 自分が表面的な数字しか見ていなかったことに気づかされ、認識が変わりました。 この闘いは長いマラソン 山中 4月7日から緊急事態宣言が発令されましたが、当初は「1カ月だけの我慢」と誤解していた人が多かったように思います。 はっきり言ってその認識は甘いです。 この闘いは長いマラソンです。 しばらくは全力疾走、その後は持久走への準備が求められるでしょう。 4月14日に米ハーバード大の研究チームが発表した論文によると、新型コロナの流行は2022年まで続く可能性があり、人との接触をできるだけ避ける行動制限も、断続的に続ける必要があるとのことでした。 欧米での感染拡大の様子を見ていると、確かにそのような時間のスパンで考えなければならないと思います。 橋下 社会的自粛をやっては解除、またやっては解除ということを繰り返し、ワクチンや薬ができるまで時間稼ぎを続けるというのが今の戦略ですよね。 緊急事態宣言後の東京・吉祥寺 山中 そうです。 ワクチン開発は少なくとも1年はかかる見込みです。 まずは日本の産官学が協力し、国産のワクチンと治療薬の開発に全力で取り組まなければなりません。 他国でワクチンや治療薬が開発されても、日本への供給が遅れたり、価格が高額になる恐れがあるから、外国の物を頼みにするのは危険です。 橋下 では新型コロナウイルスの恐ろしさを正しく認識した上で、ここからどう闘っていくのかを議論していきたいと思います。 山中 僕が今とても気になっているのは、日本の感染拡大が欧米に比べて緩やかなのは、絶対に何か理由があるはずだということです。 何が理由かはわからないのですけれど、僕は仮に「ファクターX」と呼んでいます。 この対談がおこなわれている現在も、緊急事態宣言が発令中ですが、これは世界でいちばん緩い緊急事態宣言ではないかと思います。 にも関わらず、現状では国内の感染者数と死亡者数は、どちらも急激には増加していません。 橋下 あえてお聞きしますけど、欧米と比べて日本の状況はちがうというのが山中さんの認識なのでしょうか。 山中 そうです。 もちろん、単にカーブの上がり方が遅いだけという可能性はありますし、あまり言い過ぎて油断してもいけないと思いますが、現時点では、ファクターXはあるはずで、ぜひ突き止めたいと思っています。 ファクターXは何か? 橋下 平日はいまだに通勤している人は多いし、土日になると相変わらず商店街や公園などは人出が多いという状況が続いています。 日本にはファクターXがある、と聞いて楽観視してはいけませんが、本当に存在するのなら、国を挙げて解明を進めてほしいですね。 山中 僕がファクターXにこだわるのは、それがわかれば新型コロナとの向き合い方は確実に変わってくるはずだからです。 ファクターXには、多くの可能性があります。 1つは、日本人は、マスクや入浴など清潔意識が高いということ。 もしくは、ハグや握手、大声で話すことが欧米より少ないという文化的なことかもしれません。 また、「はんこ注射」として知られるBCGワクチンが感染や感染後の重症化を防いでいるという見方もあります。 たしかにイタリアやアメリカなど感染者の多い国はBCG接種をしておらず、接種と死亡者数に相関関係が見て取れます。 でもこれも因果関係は証明されていませんから、あくまで仮説にすぎません。 他にも、京都大学特定教授の上久保靖彦さんが「日本人の多くはすでに新型コロナの免疫を獲得している」という仮説を立てられています。 新型コロナウイルスには、軽症で済むS型と、そこから変異したL型の2種類が存在するという説があります。 この比較的弱いS型が、L型よりも早く中国から日本へ伝播したことで、日本人の一部はすでにウイルスに対する免疫を持っている、だから感染拡大が他の国より遅いのではないか、というのが上久保さんの説です。 その根拠としては、例年1〜2月に大流行するインフルエンザが、昨年12月から患者数が増えていない。 この原因としては、新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスが競合したからではないかと考えておられます。 つまり、1〜2000万人くらいの日本人はすでにS型にかかっていて、インフルエンザの感染を阻害したのではないかという予想です。 橋下 中国では1月末が春節(旧正月)という大型連休だったこともあり、昨年末から今年1月の訪日中国人観光客数は百数十万人というレベルでした。 その観光客がS型を蔓延させたと考えると、説得力は増しますね。 山中 非常に魅力的な仮説ではありますが、現段階では根拠はまだ薄いです。 この仮説を証明するためには、観光客が集中した東京や大阪の人達を1万人単位で集めて、どれくらいの方が抗体(ウイルスに反応して毒素を中和する物質)を持っているのか検査をする必要があります。 抗体を持っている人は免疫を持っていますので、新型コロナにはもうかからない可能性があります。 いまPCR検査の不足が指摘されていますが、僕は、PCR検査に加えて、抗体検査が重要だと考えています。 実際にどの層の人が、どれくらいの割合で抗体を持っているのかがわかれば、ファクターXが見えてくる可能性もありますから。

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日本の状況

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ノーベル賞学者の山中伸弥・京都大学教授が、新型コロナウイルス問題で立ち上げたみずからのホームページで「5つの提言」を発表した。 ご本人は「感染症の専門家ではないが、そんなことは言っていられない」などとテレビ朝日のインタビュー()で語り、やむにやまれぬ危機感からの政策提言となったようだ。 当面の政策課題について考えるうえで大いに参考にしたり議論の素材にしたりすべきではないだろうか。 筆者は新聞各紙のデータベース検索で記事を探したが、掲載したところはないようだ。 しかし、国民の切実な声を背景に学者の視点でまとめられた教授の提言は、政策を担当している政治家や官僚だけでなくメディア・ジャーナリズムの担い手たちにとっても、今後に生かすべきものが含まれているのではないかと思われる。 今すぐ強力な対策を テレビ朝日系(ANN)の画面から 教授のホームページ「山中伸弥による新型コロナウイルス情報発信」に3月31日付で掲載されたのうち「提言1」は、強力な対策を直ちに実施するよう求めている。 (太字も原文のママ) 提言1 今すぐ強力な対策を開始する ウイルスの特性や世界の状況を調べれば調べるほど、新型ウイルスが日本にだけ優しくしてくれる理由を見つけることが出来ません。 検査数が世界の中でも特異的に少ないことを考えると、感染者の急増はすでに始まっていると考えるべきです。 対策は先手必勝です。 中国は都市封鎖をはじめとする強硬な対策をとりましたが、第1波の収束に2カ月を要しました。 アメリカの予想では、厳密な自宅待機、一斉休校、非必須の経済活動停止、厳格な旅行出張制限を続けたとして、第1波の収束に3カ月かかると予測しています。 わが国でも、特に東京や大阪など大都市では、強力な対策を今すぐに始めるべきです。 一致団結して頑張り、ウイルスに打ち克ちましょう! 山中教授は、日本の新型コロナウイルス検査の数が諸外国と比べて極端に少ないため、感染者の急増の実態を正確にとらえることができないと危惧している。 そのうえで、「感染者の急増はすでに始まっている」から「強力な対策」が必要だと説いている。 その具体的内容は示していないが、中国の都市封鎖やアメリカの厳密な自宅待機、一斉休校、必須でない経済活動の停止などを挙げていることをみれば、同様の措置を日本も東京や大阪などの大都市で「今すぐに」採るよう求めていることがわかる。 インタビューでは「トップのリーダーシップ」による強いメッセージや外出制限の徹底を求めていたが。 そのためには法律に基づく緊急事態宣言をすぐにでも、という趣旨ではないかと筆者は受け止めた。

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山中伸弥教授がコロナウイルス対策を自身のホームページや動画で配信

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ノーベル賞学者の山中伸弥・京都大学教授が、新型コロナウイルス問題で立ち上げたみずからのホームページで「5つの提言」を発表した。 ご本人は「感染症の専門家ではないが、そんなことは言っていられない」などとテレビ朝日のインタビュー()で語り、やむにやまれぬ危機感からの政策提言となったようだ。 当面の政策課題について考えるうえで大いに参考にしたり議論の素材にしたりすべきではないだろうか。 筆者は新聞各紙のデータベース検索で記事を探したが、掲載したところはないようだ。 しかし、国民の切実な声を背景に学者の視点でまとめられた教授の提言は、政策を担当している政治家や官僚だけでなくメディア・ジャーナリズムの担い手たちにとっても、今後に生かすべきものが含まれているのではないかと思われる。 今すぐ強力な対策を テレビ朝日系(ANN)の画面から 教授のホームページ「山中伸弥による新型コロナウイルス情報発信」に3月31日付で掲載されたのうち「提言1」は、強力な対策を直ちに実施するよう求めている。 (太字も原文のママ) 提言1 今すぐ強力な対策を開始する ウイルスの特性や世界の状況を調べれば調べるほど、新型ウイルスが日本にだけ優しくしてくれる理由を見つけることが出来ません。 検査数が世界の中でも特異的に少ないことを考えると、感染者の急増はすでに始まっていると考えるべきです。 対策は先手必勝です。 中国は都市封鎖をはじめとする強硬な対策をとりましたが、第1波の収束に2カ月を要しました。 アメリカの予想では、厳密な自宅待機、一斉休校、非必須の経済活動停止、厳格な旅行出張制限を続けたとして、第1波の収束に3カ月かかると予測しています。 わが国でも、特に東京や大阪など大都市では、強力な対策を今すぐに始めるべきです。 一致団結して頑張り、ウイルスに打ち克ちましょう! 山中教授は、日本の新型コロナウイルス検査の数が諸外国と比べて極端に少ないため、感染者の急増の実態を正確にとらえることができないと危惧している。 そのうえで、「感染者の急増はすでに始まっている」から「強力な対策」が必要だと説いている。 その具体的内容は示していないが、中国の都市封鎖やアメリカの厳密な自宅待機、一斉休校、必須でない経済活動の停止などを挙げていることをみれば、同様の措置を日本も東京や大阪などの大都市で「今すぐに」採るよう求めていることがわかる。 インタビューでは「トップのリーダーシップ」による強いメッセージや外出制限の徹底を求めていたが。 そのためには法律に基づく緊急事態宣言をすぐにでも、という趣旨ではないかと筆者は受け止めた。

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